【50代からの資産形成】状況別にわかる!資産形成初心者ガイド
50代という人生の大きな節目を迎え、「老後のお金のこと、そろそろ本気で考えないと…」と感じている方は多いのではないでしょうか。
一方で、 「子どもの教育費や住宅ローンもまだ残っているし、今さら始めても遅いかも…」 「投資って何だか難しそう。
何から手をつけていいか分からない」 といった不安から、なかなか一歩を踏み出せないという方も多いのが実情です。
ご安心ください。50代からの資産形成は、決して遅くありません。
むしろ、これまでの経験と今の立ち位置を正しく理解し、ご自身の状況に合った計画を立てることで、効率的かつ着実に資産を育てていくことが可能です。
この記事では、お金のプロであるIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)が、50代から資産形成を始める方が抱えがちな疑問や不安に寄り添いながら、後悔しないための具体的なステップを解説します。
この記事を読めば、ご自身の状況に合わせた資産形成の始め方が具体的に分かり、漠然とした不安を解消して、前向きな一歩を踏み出すことができます。
- 50代から資産形成を始めるべき3つの理由
- 現状を把握するための50代の平均貯蓄額や老後の必要資金額データ
- 資産形成の始め方と、具体的な3つの基本戦略
- そもそもなぜ?50代から資産形成を始めるべき3つの理由
- 効率的な資産形成に欠かせないNISAやiDeCoの活用法と注意点
そもそもなぜ?50代から資産形成を始めるべき3つの理由

「今まで預貯金だけでやってきたし、これからもそれでいいのでは?」と思う方もいるかもしれません。
しかし、今の時代、何もしないことは資産を目減りさせるリスクにもつながります。
なぜ50代の今、資産形成が必要なのか、その背景にある3つの理由から見ていきましょう。
理由1:インフレによる「お金の価値の目減り」
近年、さまざまな商品の値上がりがつづいていますが、これは「インフレ(インフレーション)」が進んでいるためです。
モノの値段が上がりつづけることで、相対的にお金の価値が下がってしまいます。
たとえば、毎年2%のインフレがつづいた場合、現在100万円の価値がある預貯金は、20年後には約67万円の価値にまで目減りしてしまいます。
現在の低金利では、銀行にお金を預けているだけではインフレに追いつかず、資産は実質的に減っていく一方です。
ご自身の資産を守り、育てるためには、インフレに負けない運用を考える必要があります。
理由2:「人生100年時代」で伸びる老後の生活期間
医療の進歩により、日本人の平均寿命は伸びつづけています。
「人生100年時代」といわれる現代では、65歳で定年退職した後も、30年以上の長いセカンドライフが待っている可能性は珍しくありません。
厚生労働省のデータ(令和5年時点)によると、65歳時点での平均余命は男性が約20年、女性が約25年となっており、資産計画もこの長い期間を見据える必要があります。
大切なのは、現役時代に築いた資産をただ取り崩すだけでなく、資産にも長く働いてもらう「資産の寿命」を延ばすという視点です。
理由3:年金だけでは「ゆとりある老後」は難しい
老後の生活を支える大きな柱である公的年金ですが、残念ながら多くの場合、年金だけでゆとりある生活を送るのは難しいのが現実です。
生命保険文化センターの調査(2022年度)によると、夫婦2人でゆとりある老後生活を送るために必要と考える金額は月額で平均37.9万円とされています。
一方、厚生労働省が公表している標準的な年金額(夫婦2人分、令和5年度)は月額約22万円です。
これでは、毎月15万円以上が不足する計算になります。
この不足分を補い、安心してセカンドライフを送るためには、年金以外の「自分年金」を準備しておくことが欠かせません。
50代は「守り」と「攻め」のバランスを考える絶好のタイミングです
インフレや年金の話を聞くと、つい焦りや不安を感じてしまいますよね。しかし、50代はこれまでの社会人経験で培った知見や、ある程度の自己資金がある年代でもあります。
決して「遅すぎる」ということはなく、むしろ資産の「守り(インフレから価値を守る)」と「攻め(老後に向けて育てる)」のバランスを、腰を据えて考えるのに最適なタイミングです。大切なのは、焦って行動するのではなく、まずはご自身の現状を冷静に把握することから始めることです。
まずは現実を知る|50代のリアルな貯蓄額と老後に必要な資金額

資産形成を始める前に、まずはご自身の現在地とゴールを客観的に把握することが大切です。
ここでは、データをもとに50代の平均的な貯蓄額と、老後に必要とされる資金額の目安を見ていきましょう。
【データで見る】50代の平均貯蓄額はいくら?
金融広報中央委員会の調査によると、50代の金融資産保有額は以下のようになっています。
| 平均 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 二人以上世帯 | 1,253万円 | 350万円 |
| 単身世帯 | 1,048万円 | 53万円 |
ここで注目すべきは「中央値」です。
平均値は一部の富裕層によって大きく引き上げられるため、より実態に近いのは、データを順番に並べたときに真ん中にくる中央値といえます。
単身世帯では53万円となっており、思ったより少ないと感じる方も多いのではないでしょうか。
他人と比べて一喜一憂する必要はありません。ご自身の現在地を客観的に把握することが最初のステップです。
【データで見る】老後に本当に必要な生活費はいくら?
次に、老後の生活にどれくらいのお金がかかるのかを見てみましょう。
| 夫婦2人 | 単身 | |
|---|---|---|
| 最低日常生活費 | 23.2万円 | 15.6万円 |
| ゆとりある生活費 | 37.9万円 | (データなし) |
単身世帯の「ゆとりある老後生活費」については、出典元の調査でデータが公表されていません。
「ゆとりある生活」とは、旅行やレジャー、趣味、人との付き合いなどを楽しむための費用を含んだものです。
生活費は世帯構成やライフスタイルによって大きく異なるため、ご自身がどのような老後を送りたいかをイメージし、必要な金額を試算してみることが大切です。
【状況別にわかる】50代の資産形成、3つの基本パターンと考え方
50代とひとくくりに言っても、その状況は人それぞれです。
ここでは代表的な3つのパターン別に、資産形成の考え方のポイントを解説します。
ご自身の状況に近いものから、ぜひ参考にしてみてください。
パターンA:【おひとりさま(独身)の方】自分のためにどう備えるか

状況
頼れる人がいないため、老後資金や万一の備えに対する不安が大きい。
自分の意思で資産を自由に動かせる反面、すべて自分で判断・管理する必要がある。
考え方のポイント
iDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)といった税制優遇制度を最大限に活用し、効率的に「自分年金」を育てていくことが基本戦略です。
特にiDeCoは、掛金が全額所得控除の対象となるため、現役世代の所得税・住民税を軽減する効果も期待できます。
ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。万一の事態に備え、いつでも引き出し可能なNISA(ニーサ)を併用し、流動性の高い資金も確保しておくと安心です。
より詳しい独身の方向けの資産運用術は、こちらの記事で解説しています。
パターンB:【夫婦のみの世帯の方】二人でどう乗り越えるか

状況
パートナーと協力して資産形成に取り組める。
どちらかに万一のことがあった場合の生活も考える必要がある。
考え方のポイント
ご夫婦で将来のライフプランやお金に対する価値観を共有することが、何よりも重要です。
「いつまでに、いくらくらい貯めたいのか」という目標を二人で設定し、それに向かって協力して取り組むことで、モチベーションを維持しやすくなります。
また、どちらか一方が主導するのではなく、お互いが資産状況を把握しておく「お金の情報のオープン化」も大切です。
パターンC:【子どもがいる世帯の方】教育費と老後資金のバランス

状況
子どもの教育費(特に大学費用)が家計の大きな部分を占める。
教育費のめどが立たないと、自分たちの老後資金準備に集中できない。
考え方のポイント
この時期は、支出が最も多くなる時期であり、無理な投資は禁物です。
大切なのは、「教育費のピーク」と「老後資金準備のスタート」を計画的に両立させる視点です。
まずは、いつ、いくら教育費が必要になるかを具体的に書き出し、ゴールから逆算して準備を進めます。
ジュニアNISA(※2023年で制度終了)を活用された方や学資保険で準備してきた方も、改めて目標額との差額を確認しましょう。
教育費の準備と並行して、少額からでもiDeCoやつみたてNISAなどを活用し、老後資金の準備もスタートさせることが大切です。
教育費のめどが立った段階で、積立額を老後資金準備へとシフトしていく計画をあらかじめ立てておくと、スムーズに移行できます。
ライフプランの解像度を上げることが、最適な計画への近道です
3つのパターンをご紹介しましたが、もちろんご家庭の状況は千差万別です。ここで最も大切なのは、ご自身の「ライフプランの解像度」を上げることです。
「お子様の教育費のピークはあと何年か」「ご夫婦でどんなセカンドライフを送りたいか」「60歳以降はどんな働き方をしたいか」など、将来を具体的にイメージするほど、今やるべきことが明確になります。私たちは、お客様との対話を通じて未来を具体化し、そこから逆算したお金の計画を立てるお手伝いをしています。
より詳しいポートフォリオの考え方は、こちらの記事で解説しています。
50代から始める資産形成の基本戦略

状況別の考え方を踏まえた上で、ここからは50代の資産形成に共通する基本的な戦略について解説します。「投資」と聞くと難しく感じるかもしれませんが、押さえるべき基本はシンプルです。
投資の基本3原則「長期・積立・分散」
50代からの資産形成でも、投資の王道である「長期・積立・分散」は非常に有効です。
| 長期投資 | 50代からでも、65歳や70歳まで見据えれば15年〜20年の運用期間を確保できます。頻繁に売買せず、長期的な視点でじっくりと資産を育てていくことで、複利の効果を活かすことができます。 |
|---|---|
| 積立投資 | 毎月決まった額を買いつづける「ドルコスト平均法」は、価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことができるため、購入価格を平準化し、価格変動リスクを抑える効果が期待できます。 |
| 分散投資 | 投資対象となる資産(株式・債券など)や地域(国内・先進国・新興国など)を一つに集中させず、複数に分けることで、特定の資産が値下がりした際のリスクを全体でカバーし、安定的な運用を目指します。 |
ポートフォリオ(資産配分)の基本的な考え方
「分散投資」を具体的に形にするのが「ポートフォリオ」です。
これは、ご自身のリスク許容度に合わせて、現金、株式、債券などの資産をどのような割合で組み合わせるか、という資産配分の設計図を指します。
投資の世界には「卵は一つのカゴに盛るな」という格言があります。
一つのカゴ(金融商品)に全ての卵(資産)を入れてしまうと、そのカゴを落としたときに全ての卵が割れてしまうかもしれません。
複数のカゴに分けておけば、リスクを分散できます。
50代のポートフォリオは、積極的にリターンを狙うよりも、「守りながら着実に増やす」バランスが重要です。
50代におすすめの具体的なポートフォリオ例
リスク許容度別に、具体的なポートフォリオの例を3つご紹介します。
これはあくまで一例であり、ご自身のリスク許容度を正確に把握することが最も重要です。
| リスク許容度 | 守りの資産 (現金・預金・国内債券など) |
攻めの資産 (株式など) |
ポートフォリオのイメージ |
|---|---|---|---|
| 安定重視型 | 70% | 30% | 大きな値動きは避けつつ、インフレに負けない運用を目指す。 |
| バランス型 | 50% | 50% | 安定性と収益性のバランスを取りながら、着実な資産成長を目指す。 |
| 積極型 | 30% | 70% | ある程度のリスクを取り、より高いリターンを目指す。 |
ポートフォリオは「オーダーメイドの洋服」と同じです
ここでご紹介したポートフォリオは、いわば「既製品のスーツ」のようなものです。多くの方に合うように作られていますが、すべての人に完璧にフィットするわけではありません。
特に、大きな失敗からのリカバリーが難しい50代からの資産形成では、ご自身のリスク許容度やご家庭の状況、価値観にぴったり合った「オーダーメイドのスーツ」のようなポートフォリオを組むことが重要です。専門家と一緒にご自身のサイズ(リスク許容度)を正確に測り、最適なプランを仕立てていくことをお勧めします。
50代こそ活用したい!おトクな非課税制度「NISA」と「iDeCo」

50代からの資産形成を力強く後押ししてくれるのが、税金の優遇制度である「NISA(ニーサ)」と「iDeCo(イデコ)」です。
この2つの制度を最大限に活用することが、効率的な資産形成の鍵となります。
NISA(ニーサ)とは?
NISAは、少額投資非課税制度です。
通常、投資で得た利益(配当金、分配金、譲渡益)には約20%の税金がかかりますが、NISA口座内での取引であれば、この税金が非課税になります。
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
|---|---|---|
| 年間投資上限額 | 120万円 | 240万円 |
| 生涯非課税限度額 | 600万円 | 1,200万円 |
| 対象商品 | 長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託など | 上場株式、投資信託など(一部除外あり) |
| 特徴 |
|
|
50代からは、まずは「つみたて投資枠」でコツコツと積立投資を始め、余裕資金があれば「成長投資枠」を組み合わせるのがおすすめです。
iDeCo(イデコ)とは?
個人型確定拠出年金の愛称で、自分で掛金を拠出し、自分で運用方法を選んで、将来の年金資産を準備する制度です。
最大のメリットは、掛金が全額所得控除の対象となり、所得税・住民税が軽減される点です。
- 税制メリット
NISAは「運用益が非課税」なのに対し、iDeCoは「掛金(所得控除)」「運用益」「受取時」の3段階で税制優遇が受けられます。 - 資金の引き出し
NISAはいつでも引き出し可能ですが、iDeCoは原則60歳まで引き出すことができません。
この特性から、iDeCoは「老後資金専用の口座」と割り切って活用するのが賢い使い方です。
【重要】50代の資産形成で後悔しないための5つの注意点

最後に、50代から資産形成を始める上で、これだけは押さえておきたい5つの注意点をお伝えします。
ここを理解しておくことで、失敗のリスクを大きく減らすことができます。
注意点1:目標設定(ゴール)から逆算して計画を立てる
「いつまでに」「いくら必要か」というゴール設定がないまま資産形成を始めるのは、地図を持たずに航海に出るようなものです。
まずは「ねんきん定期便」で将来の収入を把握し、ご自身のライフプランを立てた上で、そこから逆算して必要な積立額を決めることが重要です。
投資だけでなく、家計の支出見直しや、60歳以降の働き方も含めて総合的に計画を立てることで、無理のない資産形成ができます。
注意点2:リスク許容度を正しく把握する
資産形成を始める前に、ご自身がどのくらいの価格変動であれば、精神的に耐えられるか、つまり「リスク許容度」を把握することが不可欠です。
年齢、収入、資産状況、家族構成、投資経験などを総合的に考慮し、身の丈に合ったリスクの範囲で運用を始めましょう。
注意点3:短期的な値動きに一喜一憂しない
投資を始めると、日々の価格変動が気になってしまうものです。しかし、市場は常に上がったり下がったりを繰り返しています。
短期的な値動きに一喜一憂して売買を繰り返すと、かえって損失を出すことになりかねません。
長期的な視点で資産を育てるという基本を忘れないようにしましょう。
注意点4:手数料(コスト)を意識する
投資信託などを利用する場合、購入時や保有期間中、売却時にさまざまな手数料(コスト)がかかります。
一見小さく見えるコストも、長期間にわたると大きな差となってリターンに影響します。
手数料はリターンを確実に押し下げる要因となるため、金融機関や商品を選ぶ際には、コストが低いかどうかを必ず確認しましょう。
注意点5:困ったら専門家に相談する
「自分一人で計画を立てるのは難しい」「自分の考えが合っているか不安」と感じたら、無理せず専門家に相談することをおすすめします。
IFAやFPといったお金のプロは、客観的なアドバイスを受けることで、ご自身の状況に最適なプランを見つける手助けをしてくれます。
「かかりつけ医」のように、お金の専門家を頼ってください
5つの注意点はどれも重要ですが、これらすべてをご自身一人で管理し、判断しつづけるのは大変なことです。健康のことでかかりつけのお医者さんに相談するように、お金のことも気軽に相談できる「かかりつけの専門家」を見つけることをお勧めします。
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まとめ|50代の資産形成は「自分ごと」の計画から始めよう
50代からの資産形成は、決して「もう遅い」ということはありません。
大切なのは、他人と比べるのではなく、ご自身の現状と向き合い、ライフプランに合った計画を着実に実行していくことです。
最後に、この記事の重要なポイントを振り返ります。
- なぜ必要か: インフレ、長寿化、年金問題に備え、資産の寿命を延ばす必要がある。
- 現状把握: データは参考にしつつ、まずはご自身の家計と向き合うことが第一歩。
- 考え方: 独身、夫婦のみ、子育て世帯など、ご自身の状況に合わせた計画を立てる。
- 基本戦略: 「長期・積立・分散」を基本に、守りと攻めのバランスが取れたポートフォリオを組む。
- 制度活用: NISAとiDeCoのメリットを最大限に活用し、効率的に資産を育てる。
- 注意点: ゴール設定、リスク許容度の把握、長期目線、コスト意識、専門家への相談を忘れない。
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この記事を書いた人
占部 義弥(埼玉支店長)
資産運用コンサルティング、保険提案、家計管理の改善を得意とするファイナンシャルアドバイザー。これまでに新規・既存問わず500名以上の顧客を担当し、課題整理から最適な資産設計まで一貫してサポートしてきた実績を持つ。埼玉エリアの支店展開マーケティングを3年間担当し、地域に根ざした相談体制の構築にも尽力。ラジオ局「NACK5」へのレギュラー出演を通じ、資産形成や保険選びの正しい知識をわかりやすく発信している。