40代女性が今から始める資産形成｜5つのリスクと具体的な対策

40代になって、ふと「このままで老後は大丈夫だろうか」と不安になることはありませんか。

同僚が投資の話をしているのを聞いて、「自分も何か始めた方がいいのかな」と焦りを感じたり、子どもの教育費や住宅ローンに追われる中で「老後資金なんて準備できるのだろうか」と心配になったり。

実は、40代女性には、産休・育休によるキャリアの中断、賃金格差、平均寿命の長さ、シングルマザーになる可能性など、女性特有の経済的リスクがあります。

しかし、40代から資産形成を始めれば、65歳まで約20年の運用期間があります。時間を味方につけることで、複利効果を活かせる可能性があります。

この記事では、IFAとして多くの40代女性の相談を受けてきた経験から、女性特有のリスクと、今日から始められる資産形成の方法を解説します。

40代女性が直面する経済的リスクとは？

40代女性には、男性とは異なる経済的リスクがあります。ここでは、データに基づいて5つのリスクを明らかにし、「だから資産形成が大切」という理由を解説します。

1. 産休・育休で生涯収入が減る可能性

出産・育児は、女性のキャリアと収入に大きな影響を与えます。

厚生労働省のデータによれば、第1子出産後も就業を継続する女性は約7割（69.5%）となっていますが、出産を機に退職する女性や、育休後に時短勤務に切り替える女性も少なくありません。

働き方の選択によって生涯賃金に差が生じる可能性があります。出産後もフルタイムで働き続けるか、時短勤務を選ぶか、一旦退職するかによって、将来の収入に大きな影響が出ます。

こうしたキャリアの選択肢を持つためにも、自分名義の資産を持っておくことが大切です。

2. 男女間の賃金格差で生涯収入に数千万円の差

日本の男女間賃金格差は依然大きく、女性の生涯収入に影響を与えています。

2021年時点で、女性一般労働者の給与水準は男性一般労働者の75.2%となっています。

この差は生涯を通じて数千万円規模の収入差に繋がる可能性があります。女性というだけで生涯収入が少なくなる傾向があり、この差を埋め合わせるには資産運用等で自身の資産を増やす工夫という選択肢があります。

3. 親の介護で離職するリスク

40代女性は、親の介護問題に直面し始める時期でもあります。

家族の介護・看護を理由に離職する人は毎年一定数おり、その多くが女性です。離職者の年齢層は40代後半から50代が中心とされ、まさに40代女性が親の介護問題に直面し始める時期と重なります。

介護離職後は再就職が難しく、収入が大きく減少するケースも少なくありません。

また、近年は「ダブルケア」（子育てと親介護の同時負担）に直面する人も増えています。晩婚化・晩産化により、40代で子育てと親の介護が重なるケースも珍しくありません。40代女性は親の介護やダブルケアにより職を失ったり収入を大きく減らすリスクが現実に存在します。

4. 女性は平均寿命が長く、老後資金が足りなくなる

日本女性は世界一の長寿であり、2024年の平均寿命は87.13歳（男性81.09歳）です。女性は男性より平均で6年ほど長生きするため、同じ生活水準でも女性の方が多くの老後資金を要する可能性が高いです。

実際、90歳まで生きる確率を見ると、女性は50.1%と半数以上が90代に達するのに対し、男性は26.5%に留まります。

老後が20年で済むとは限らず、30年あるいはそれ以上続くケースも十分あり得ます。

女性は配偶者に先立たれて一人暮らしになるリスクも高く、その場合は公的年金も夫婦2人分より減ります。つまり女性は「長生きするほどお金が足りなくなる」リスクを抱えており、資産形成で自助努力しておくことが男性以上に大切と言えます。

5. 離婚・死別でシングルマザーになる可能性

人生100年時代では、40代以降で離婚や配偶者との死別に直面するケースも少なくありません。

離婚後シングルマザーとなった場合の経済状況について、母子家庭の平均年間収入（母本人の収入）は約236万円（令和3年度）との報告があります。児童扶養手当など公的支援を含めても年間328万円程度で、一般的な子育て世帯と比較すると大きな収入差があります。

また母子世帯の貧困率は非常に高く、約5割が相対的貧困状態とも指摘されています。

結婚していても離婚や夫の死去で一人親になるリスクは存在し、その場合老後資金を自力で用意することになります。誰しも配偶者に頼れない未来が訪れる可能性があり、そのときに備えて自分名義の資産形成を進めておくことが大切です。

複利効果を味方にして資産を増やす

上記5つのリスクはどれも不安ですが、裏を返せば「今から準備すればリスクを和らげられる」ということでもあります。

特に資産形成においては時間を味方につける複利効果が強力です。運用期間が長いほど複利の効果を活かせる可能性が高まります。

5年、10年と開始時期が遅れることで、将来の資産額に大きな差が生まれる可能性があります。「長期・積立・分散」の投資を行えばリスクを抑えつつ時間を味方にできます。

金融庁も「長期間投資を続けると複利の効果で安定した収益が期待できる」と述べています。

つまり40代からでも遅すぎることはなく、むしろ「あと20年以上運用できる」という強みがあります。女性に固有のリスクに備えるためにも、一日でも早く資産形成を始める価値があると言えるでしょう。

40代女性の平均貯蓄額と老後資金はいくら準備したい？

自分の現在地（資産状況）とゴール（準備したい資金）を数値で把握することが、資産形成の第一歩です。ここでは、40代の平均貯蓄額と老後に準備したい資金について解説します。

40代女性の平均貯蓄額はどのくらい？

総務省統計局の「2019年全国家計構造調査」によると、40代単身世帯の金融資産残高は、女性が約800万円、男性が約865万円となっています。女性の方が男性よりもやや少ない傾向にあることが分かります。

ただしこの数字は単身世帯の平均値です。既婚・独身、子どもの有無、共働きかどうかなど、状況によって貯蓄額は大きく異なります。

また、平均値は高額貯蓄者に引き上げられている面もあるため、実感とずれがあるかもしれません。あくまで一つの目安として、ご自身の現状を把握する参考にしてください。

老後資金は1,000～2,000万円規模を準備したい

総務省の家計調査（2024年）によると、65歳以上の高齢無職世帯の家計収支は以下の通りです。

この不足額が続くと、夫婦世帯では20年で約816万円、30年で約1,224万円、単身世帯では20年で約672万円、30年で約1,008万円となる計算です。

ただし、これは基本的な生活費の不足額のみで、医療費や介護費用、住宅の修繕費などの予期せぬ支出は含まれていません。

特に女性は平均寿命が長く、配偶者に先立たれて単身になる可能性も高いため、余裕を持って1,000～2,000万円規模の蓄えを目標にしたいところです。生活水準や持ち家の有無、年金額によって大きく異なるため、ご自身の状況に合わせて必要額を考えることをおすすめします。

家計を「見える化」して現状を把握しよう

平均値や準備したい金額が分かったところで、自分自身の家計を把握しなければ具体的な対策は立てられません。

金融庁は、簡単な質問で将来収支を試算できる「ライフプランシミュレーター」を提供しており、自分の収支状況を具体的にシミュレーションすることを推奨しています。

同様に、フィナンシャルクリエイトの提供する「らくらく家計ドック」では、家計の現状分析から将来シミュレーションまで行い、「見える化」によって問題点を洗い出すサポートをしています。

家計簿アプリ等を活用し1ヶ月の支出をすべて洗い出すことで、無駄遣いや見直し余地を発見できます。平均と比べて貯蓄が足りない場合も慌てず、まずは自分の家計の収支・資産状況を正確に把握することが出発点です。

今から資産形成を始めたい3つの理由

前章までのデータを踏まえて、「だから今から始めたい理由」を3つお伝えします。

1. 40代からでも約20年の運用期間がある

40代でも定年まで約20年、さらには老後も運用継続できます。

運用期間の長さが資産額の差を生むという点が重要です。5～10年開始が遅れることで、将来の資産額に大きな差が生まれる可能性があります。

金融庁も「長期間投資を続けると複利の効果で安定した収益が期待できる」として、長期投資の優位性を強調しています。

40代からでも「あと約20年以上運用できる」という強みを活かし、時間を味方につけることで資産形成の可能性が広がります。

2. 女性特有のリスクへの備えとして

先ほど解説した女性特有の5つのリスク（産休・育休による収入減、賃金格差、介護離職、平均寿命の長さ、シングルマザーのリスク）に対して、資産形成は一つの備えとなります。

公的年金だけに頼らず、自分名義の資産を持つことで、ライフステージの変化にも対応しやすくなります。

特に、予期せぬ収入減や支出増に直面した際、資産があることで選択肢を広げられる可能性があります。女性ならではの人生の不確実性に対して、資産形成という選択肢を持っておくことで、将来への安心感につながります。

3. 少額から始められる環境が整っている

現在は、NISAやiDeCoなど、税制優遇を受けながら少額から資産形成を始められる制度が整っています。

月々1万円からでもスタートでき、スマートフォンで口座開設から運用まで完結できる環境が整っています。

「まとまったお金がないと始められない」と思っている方も多いですが、実は少額から無理なく始められます。次の章では、これらの制度について詳しく解説します。

資産形成で押さえておきたい基本原則と制度

具体的な資産形成の方法と制度を提示し、「自分にもできそう」と感じていただけるよう解説します。

押さえておきたい3つの基本原則「長期・積立・分散」

資産形成の基本は「長期・積立・分散」投資です。それぞれの原則が持つメリットを見ていきましょう。

長期投資とは、時間をかけて投資を続ける方法です。長期で運用することでリスクを抑えられ、複利効果で資産が増える可能性があります。また、短期的な値動きに一喜一憂しなくて済むため、精神的にも安定した運用ができます。

積立投資は、毎月決まった額を自動的に投資する方法です。ドルコスト平均法により平均購入単価を抑えられるため、高値掴みのリスクを減らせます。また、感情に左右されず機械的に投資できる点や、少額から始められる点も魅力です。

分散投資は、複数の資産に投資することでリスクを分散する方法です。一つの資産が下落しても、他の資産でカバーできる可能性があります。「卵を一つのカゴに盛るな」という格言があるように、リスク管理の基本と言えます。

金融庁も「長期・積立・分散」が資産形成の鍵として、長期投資で時間をかければリスクを抑えられる可能性があると推奨しています。この3つの原則は、初心者でも取り組みやすく、リスクを抑えながら資産形成ができる方法です。

NISAとは？税制優遇の仕組み

NISA（少額投資非課税制度）は、投資で得た利益が非課税になる制度です。

通常、株式や投資信託の売却益・配当金には約20%の税金がかかりますが、NISA口座で運用すれば非課税になります。

NISAは年間360万円まで投資でき（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）、非課税保有期間が無期限となっています。また、いつでも引き出せる流動性の高さも特徴です。18歳以上なら誰でも利用できます。

教育費や住宅ローンなど、近い将来に必要になる可能性がある資金でも、柔軟に対応できる点が魅力です。

iDeCoとは？税制優遇の仕組み

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金づくりに特化した制度です。

掛金が全額所得控除になるため、所得税・住民税が軽減されます。年収によっては数万円の節税効果が見込めます。

運用益も非課税で、受取時も税制優遇があります。ただし、60歳まで引き出せない点には注意が必要です。加入できる年齢は65歳未満となっています（2022年5月から）。

老後資金専用として、確実に積み立てたい場合に向いている制度です。

どちらから始める？

40代女性の場合、女性特有のライフイベントを考慮して優先順位を決めることをおすすめします。

40代女性にはNISA優先をおすすめするケースが多い理由

40代女性には予期せぬ支出が発生しやすいという特徴があります。親の介護が始まる可能性、子どもの教育費のピーク、離婚や配偶者の死別など、急に資金が必要になる場面が想定されます。

iDeCoは60歳まで引き出せないため、こうした緊急時に対応できません。一方、NISAはいつでも引き出せるため、万が一の際にも柔軟に対応できます。

また、時短勤務や介護離職で収入が減少した場合、積立額を減額・停止しやすいのもNISAの利点です。

iDeCoも検討したいケース

両方を併用する場合の考え方 例えば、月5万円の余裕資金がある場合、NISA月4万円＋iDeCo月1万円のように、流動性の高いNISAを多めにする配分もおすすめです。

まずは少額からNISAで始めて、ライフステージが落ち着いたらiDeCoも検討するという順序が、40代女性には向いています。

40代女性がポートフォリオを考える際の3つのポイント

ポートフォリオの基本的な考え方（年齢に応じた株式・債券の配分など）は、40代であれば男女共通です。しかし、40代女性には特有のリスクがあるため、ポートフォリオを組む際に意識したいポイントがあります。

1. 長期運用を意識する

40代女性は平均寿命が87歳と長く、90歳まで生きる確率は50%を超えます。つまり、60歳で退職しても30年以上の運用期間がある可能性が高いのです。

このため、60歳以降も株式の比率をゼロにせず、インフレに対応できる資産を保有し続けることを検討したいところです。「退職したら全額債券や預金に」と考えがちですが、女性の場合は長生きリスクを考慮し、一定の株式比率を維持する選択肢もあります。

また、配偶者に先立たれて単身になった場合、公的年金も減額されます。長期運用で資産を育て続けることが、老後資金不足を防ぐ一つの方法となります。

2. 流動性を確保する

40代女性には、急な資金需要が発生しやすいという特徴があります。

親の介護が始まれば、介護費用や通院の交通費、場合によっては介護離職による収入減に直面します。子どもがいる場合は、教育費のピーク（高校・大学）が40代後半から50代前半に重なります。さらに、離婚や配偶者の死別で、急に生活費を自力で賄う必要が生じる可能性もあります。

こうした予期せぬ支出に備えて、いつでも引き出せる資産（NISA、現預金）の比率を高めに保つことが大切です。60歳まで引き出せないiDeCoは、老後資金として確実に積み立てられる反面、緊急時に対応できません。

流動性を重視する場合、NISAを中心に資産形成を進めることをおすすめします。

3. ライフステージに応じて配分を変える

40代女性のポートフォリオは、既婚か独身か、子どもの有無によって大きく異なります。

既婚で子育て中の場合、教育費という確実に必要となる支出があるため、安定重視型の配分が向いています。また、配偶者の収入があることで、ある程度リスクを取れる余地もあります。

独身の場合、緊急時に頼れる家族がいないため、現金比率を高めに設定することをおすすめします。病気やケガで働けなくなった際、すぐに使える資金があることが安心につながります。

また、子どもが独立した後、住宅ローンを完済した後など、ライフステージの変化に応じて、リスク許容度を見直すことも大切です。

具体的なポートフォリオの配分例（バランス型・安定重視型・積極型）については、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

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資産形成に興味はあるけれど、不安で一歩が踏み出せない。そんな40代女性に向けて、不安を解消する3つのポイントをお伝えします。

1. 少額から始める｜無理のない範囲で始める考え方

「まとまったお金がないと始められない」と思っていませんか。実は、月1万円からでも資産形成は始められます。

投資には確かにリスクがありますが、長期・積立・分散投資でリスクを抑えられる可能性があります。過去のデータでは、リーマンショック（2008年）では約50%下落しましたが数年で回復し、コロナショック（2020年）では約30%下落しましたが1年で回復しました。暴落時も慌てて売却せず、継続することが大切です。

生活防衛資金（生活費の3～6ヶ月分）を確保した上で、余裕資金で始めることをおすすめします。無理のない金額から始めて、慣れてきたら徐々に増やしていく方法もあります。

2. 情報収集と相談を活用する｜一人で抱え込まない考え方

資産形成は一人で抱え込む必要はありません。分からないことがあれば、お金の専門家に相談する選択肢があります。

投資を始める前に基本的な知識を学びたいとき、自分に合ったポートフォリオを知りたいとき、NISA・iDeCoの活用方法を知りたいとき、市場が大きく変動した時の対応、ライフステージの変化があったときなど、相談することで中立的なアドバイスが得られ、自分の状況に合った提案を受けられます。

3. 自分のペースで進める｜無理なく続ける考え方

資産形成は短距離走ではなく、マラソンです。焦らず、自分のペースで進めることが大切です。

最初は少額から始めて、慣れてきたら徐々に金額を増やす。ライフステージの変化に応じて、投資額や配分を見直す。こうした柔軟な対応ができるのが、NISA・iDeCoの魅力です。

「周りと比べて遅れている」と焦る必要はありません。大切なのは、今日から始めることです。40代からでも、約20年の運用期間があります。今日始めれば、明日よりも1日早くスタートできます。

自分のペースで、無理なく続けることが大切です。

まとめ｜40代女性が今から始める資産形成

40代女性は、産休・育休、賃金格差、介護離職、平均寿命の長さ、シングルマザーのリスクなど、女性特有の経済的リスクに直面しています。

しかし、この記事で見てきたように、40代からでも約20年の運用期間を活かして、複利効果を期待できる可能性があります。

長期・積立・分散の原則を守り、NISA・iDeCoを活用することで、無理なく資産形成を始められます。

ファイナンシャルクリエイトに所属するIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）は中立的な立場で、40代女性の資産形成をサポートしています。

資産形成は、早く始めるほど時間を味方につけることができます。まずは無料相談で、あなたに合った資産形成プランを一緒に考えてみませんか。